スポンサーサイト
VP8 は救いの手
最終更新：2010/04/18
Breaking Eggs And Making Omelettesの記事『VP8: The Savior Codec』の雑訳。
今週、ネット上を Google が 最近買収した VP8コデックをオープンソース化するというニュースが駆け巡った。私自身はまだ「見るまで信じない」立場を崩さないが、VP8のまとめを書くには良い機会だろう。
東京地区の記者クラブ一覧
最終更新：2009/10/01
2009年9月29日、外務省は、記者クラブ非加盟記者に対し、事前登録のみで、記者会見と質疑応答に参加できるようにした。
上記によると
外務省の記者会見が完全にオープンとなったのである。これは国の機関としては初めての快挙でもある。
との事だが、これに追随して、「記者会見のオープン化」が広がってゆくか否かは、現段階では不明。霞クラブも「留保」の申入れをしたとの事なので、「封鎖継続」に成功するところもでてくるだろう（そもそも岡田さんだって、どちらかと言えば変人なほうだ）。
以下は、「オープンにされべき記者クラブって、どんだけあるんだ？」と思って、 東京地区の記者クラブを一覧にしてみたもの。民間の業界団体を拠点とするものも多く含むので、既にオープン化済のものを含む可能性がある。いずれにせよズブズブの素人がざっとググっただけなの浅いものです。
それはiPadなのか、MacBook Touchなのか
最終更新：2009/09/29
そこんとこどーなのっ？えっ！！て感じで夜も眠れない。とゆーかこれでずいぶん差があるのぢゃまいか。と思った。今。
それはiPadなのか、MacBook Touchなのか。ここが一番問題だ。
iPadであるなら、それはiPod TouchやiPhoneの「兄貴分」である。
MacBook Touchであるなら、それはMacBookの「弟分」。と言う事になる。
記者クラブ関連年表
最終更新：2009/09/27
記者クラブとは
記者クラブは日本の報道機関において重要な位置を占める取材組織のことであり、さまざまな記者クラブが存在しています。記者クラブでなければ取材ができない状況というのが実際に設けられているものであり、公的なものである場合がほとんどです。
御社の報道資料を全国の記者クラブに御届けします！て会社のサイト より
企業や団体でニュースリリースを書く立場の方は、多くが「なんでやねん」と思いつつ、こうした会社を利用されていると思う。原稿書いてメールで送れば、後はオマカセで関係する記者クラブに送り届けてくれるので、甚だラクなシカケではある。
以下、凄まじく長く煩瑣になりまするが、「記者クラブ必要派」のひとも「記者クラブいらない派」のひとも、歴史から自説に都合の良いところだけピックアップしてしまう傾向があるので、ちょっと頑張って年表化してみました。ムダに頑張り過ぎな気もしますので、御用とお急ぎの方は左端の列だけ読むといいです。ちなみに拙者は「要らない派」でござるよニンニン。
小選挙区制とチルドレン戦法とマスコミの問題。
最終更新：2009/09/27
2005の衆院選で、自民は43%の得票率で58%の議席を獲得している。
2009の衆院選で、民主は45%の得票率で61%の議席を獲得している。
いずれも小選挙区制＋チルドレン戦法によるレバレッジ効果と思われる。小選挙区に限ればこのレバレッジはさらにデカイ。多数派はより多数派に、少数派はより少数派に、というわけだ。
これは少数派に強い不公平感を生み、多数派に驕りを生む。もし今後ともこの傾向が続くなら、人々は「議会制民主主義」に倦んでゆく可能性がある。
内村鑑三 デンマルク国の話
最終更新：2009/08/25
『デンマルク国の話』について
1911（明治44）年の講演を、キリスト教思想家の内村鑑三が自身で後に文章化したもの。
1946（敗戦翌年）に岩波文庫所収、09Q3現在も版を重ねている。
日本の経済思想史かなにかの分野では有名なもののようです。自分は特に仏壇の祖父以上の信仰を持ちませんが、道徳律の裏付けのない経済活動は保たないと思っています。
デンマルク国の話 〜 信仰と樹木とをもって国を救いし話
内村鑑三曠野（あれの）と 湿潤（うるおい）なき地とは楽しみ、
沙漠（さばく）は歓（よろこ）びて番紅（さふらん）のごとくに咲（はなさ）かん、
盛（さかん）に咲（はなさ）きて歓ばん、
喜びかつ歌わん、
レバノンの栄（さか）えはこれに与えられん、
カルメルとシャロンの美（うるわ）しきとはこれに授けられん、
彼らはエホバの栄（さかえ）を見ん、
我らの神の美（うる）わしきを視（み）ん。
（イザヤ書三五章一―二節）
総務省の『放送コンテンツの製作取引適正化に関するガイドライン 第２版』雑感
最終更新：2009/07/12
ざっと読んだ。
- ガイドラインの目的：放送番組の製作取引適正化
- ガイドラインの対象：『地上波のテレビ局』（P3に明記）。
- ガイドラインの関係法令：主に独占禁止法と下請け法。関連して著作権法と放送法の「目的」。最後に民法、商法、刑法も加味。
ようするに、地上波のテレビ局はあきまへんなという内容だった。